教財一如考　―森岡清美氏の指摘から（その３）―

　森岡清美氏は「教団の民主化」の視点から、《宗門と僧侶》は「より高い席次を獲得したいという名誉心と競争心」でつながっており、《宗門と門徒》は「門徒ひとりびとりの懇志」を「組織的に吸い上げる」関係でつながっていると評しました。

　もし「宗門財政」が、このような僧侶の「名誉心と競争心」、門徒の「懇志」という名の《財の収奪》で成り立っているとするなら、まさに「僧侶大衆」にとって宗門は《財の収奪》機関ということになりましょう。それは士農工商の身分制社会にあって、封建領主が農民から年貢米を収奪するという、いわば権力者による富の収奪という理解と同じです。

　さらに、《宗門と僧侶》《宗門と門徒》が収奪関係にあるという宗門観は、「本末関係」を「支配従属の関係」、「寺檀関係」を「上下の関係」において捉えます。

　戸上宗賢氏は「既成仏教教団の経済的基盤」について論じる中で、圭室諦成『日本仏教史概説』（昭和１５年）の論旨を紹介し、はじめ修業と聞法の道場だった寺院は、その規模が拡大すればするほど性格を変え、運営の面でも自給自足の段階にとどまりえなくなって、次第にその形態を転化していく。その原因は寺院の内側よりみれば財政的な困窮、言い換えれば、法要儀式のたびに財施の給付を収納する経済であると指摘し、「いずれにせよ、寺院経済が潤いを増し、徐々にその基盤を築き上げる過程は、周囲の事情や歴史的背景がどのようであれ、寺院が本来あるべき姿から次第に遠ざかり世俗への接近を促進する過程にほかならなかった。」と述べました（戸上宗賢「既成仏教教団の構造変化」、高橋幸八郎編『日本近代化の研究　下　－大正・昭和編－』）。

　さらに戸上氏は、「本末関係という支配従属の関係が寺檀関係というこれまた上下の関係と重層して、複雑な組織構造を形成するうちに財的な負担義務もまた確立されていったのである。なかんずく既成仏教教団の経済的基盤は階統的構造の底辺の広がりのなかに相当大きな割合を占めると考えられるであろう。とくに、先述のごとき有力寺院を多く持たない教団の財政的基盤はおのずからこれら末寺寺院とそれに直接結合関係をもつ檀家とが担っていると言わねばならない。」（「既成仏教教団の構造変化」）と述べています。

　戸上氏によれば、「本末関係」は「支配従属の関係」であり、「寺檀関係」は「上下の関係」であり、「本山」や「宗派」は「経済的な面では寺院個々、最終的には檀家の義務金分担によって支えられている」（「既成仏教教団の構造変化」）と評します。

　この《宗門と僧侶》《宗門と門徒》の関係を支配従属・収奪搾取関係において捉える宗門観は、既成仏教教団の体質改善という意味においては重要な視点に思います。

　しかし、「自給自足の段階」に止まり得ない寺院経済や、さらに、「徳義だけで七〇〇〇余カ寺の一大宗門を統治していけるはずはなく、必ず一定の標準を示してその遵守を求めなければならない」宗門組織において、「本末関係」＝「支配従属の関係」、「寺檀関係」＝「上下の関係」など、宗門を国家や権力者に見立てた財の「収奪・搾取」と批判することは容易いことですが、「法施に依拠した財施」「教財一如」の宗門財政を描くことは容易ではありません。

　本来、「懇志」は「報謝行」といわれます。「仏恩」への「報謝行」であると同時に、受益も負担も構成員全体で分かち合う、いわば「御同朋御同行」の精神、すなわち、連帯と共助の精神から進納されるものに思います。しかし、これまでのお互いが助け合う農村社会の考え方が希薄化し、さらに「同朋教団」としての連帯と共助の精神も薄れ、その価値が共有出来なくなると、本山や宗派や寺院に特別の恩恵を感じることも薄れます。また、進納した懇志が、有効に使用されていないと感じるようになると、本山や宗派や寺院の募財や懇志に応じることも苦痛になりましょう。

　「法施に依拠した財施」「教財一如」、言い換えれば、 「報謝行」「懇志」進納の喜びと期待と納得は、「御同朋御同行」の連帯と共助の精神を土壌として醸成されるのではないでしょうか。　（続）